ゴールドマン・サックス 日本株式マーケット・ニュートラル・ファンド
愛称：GS ジャパン・ニュートラル
追加型投信／国内／株式
＜日経新聞掲載名称：Jニュト＞
- 1.
- 個別銘柄の買い持ちと売り持ちを組み合わせたマーケット・ニュートラル運用により、市場動向全体の影響を受けない付加価値の獲得を目指します。
- 2.
- 投資対象は主としてTOPIX（東証株価指数）構成銘柄とし、ベンチマークである円短期金利（1ヵ月円LIBOR※）を上回る収益を追求します。
- 3.
- 設定・解約は月1回の特定日（原則として毎月20日）にのみ可能です。
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
- ※
- LIBORとは、London Inter-Bank Offered Rate（ロンドンのユーロ市場における銀行間間手金利）のことで、主に短期金利の指標として用いられています。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- 1.
- 伝統的な投資とは異なる投資手法（マーケット・ニュートラル運用）により、付加価値の獲得を目指します。
- 2.
- 日本株式市場全体の動きを上回ることを目標とするのではなく、投資元本に対する収益を追求します。
- 3.
- ポートフォリオ全体として、運用者※が魅力が高いと判断する銘柄群の買い持ちと同時に、魅力が低いと判断する銘柄群の売り持ちを組み合わせることにより、日本株式市場全体の動向からの影響は抑制され、運用者の能力である銘柄選択が運用成績に直結します。
- 4.
- 多様な視点から銘柄を評価することにより、様々な市場局面でも安定したリターンを追求します。
- 5.
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントによる独自開発の計量モデルで分析して運用します。
上記がその目的を達成できる保証があるわけではありません。
- ※
- 投資顧問会社であるGSAMニューヨークを指します。
- 月次レポート PDF
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「株式の流動性リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 特定日（原則として毎月20日。休業日の場合は翌営業日）の基準価額に2.1％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 特定日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額とします。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
基本報酬： 本ファンドの純資産総額に年1.05％（税込）の率を乗じて得た額とします。 成功報酬： 特定日の基準価額（基本報酬控除後、成功報酬および分配金控除前）が、その時点におけるハイ・ウォーターマークを超えた場合には、超過額に対して21％（税込）の割合の成功報酬を受領します。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用・手数料 |
|
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| SMBC日興証券 | 新生銀行 |
| 中国銀行 | ゴールドマン・サックス証券 (注) |
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社では、現在新規の取り扱いは行っておりません。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
